連絡先&研究業績(論文等)

【連絡先等】

◆メール:tkmaeda1963@4月@gmail.com

執筆、講演等のご依頼は上記メールまでお願いいたいます。但し、実際に送信する際には「@4月@」を「@」に変更してください。

※)私が担当している科目の大学生の皆さんへ

「公欠の届け」等出欠や成績に関する件で上記のアドレスにメールを送らないようにしてください。手違い等が生じ、思わぬトラブルになる可能性がありますので、出欠等に関する件は大学の教務又は学務等正規のルートを通じて私に伝えるようにしてください。

なお、出欠・成績等に関して上記アドレスに送られてきたメールに対しては、当該学生の所属する大学のしかるべき部署に報告しているので、それぞれの大学から連絡があると思います(ない場合には大学に連絡してください)。原則、私から当該メールに返信をすることはありません。

◆Twitter:http://twitter.com/takuo_maeda

◆コラム:アゴラ投稿

【研究業績】

◆論文

日本建築学会計画系論文集NO.722)日本における住宅の経年減価についての考察

土地総合研究 2016年冬号)日本における中古住宅流通の課題

Energy Procedia,2014,Direct Supply Chain from Forest to House Builder: A Japanese Business Model,Vol61(pp.2845-2848)(共著:First Author)

高経大55-4)日本の住宅と国産木材の需給構造についての計量経済分析

高経大55-2)「森と街」の直接連携の必要性についての考察

高径大54-4)林業から住宅建築までを一元的に管理するシステムと環境保全

高径大54-3)住宅リフォーム産業の市場経済における意義と存立条件

高経大54-2)日本の既存住宅市場における問題点とその活性化に資する制度・インフラについての考察

高経大54-1)日本における木材の需給ギャップについての考察

高経大53-4)社会的共通資本の経済開発に対する社会的企業の必要性

高経大53-2)人工林の持続性についての考察

高経大52-2)地域コミュニティにおける金融のあり方についての考察

高経大52-1)市民による「NPOバンク」の必要性についての考察

高経大51-4)「社会的企業」におけるインセンティブ問題についての考察

高経大51-3)成熟経済の資金循環における「社会的企業」の役割についての考察

茨大No46)生活経済学からみた事業型非営利法人についての考察

高経大51-1)事業型非営利法人の事業スキーム組成上の問題点と非営利協同組合型ノンバンクの必要性についての考察

茨大No45)中小企業金融の役割と問題点

高経大50-3・4)社会的資本に対する資本供給スキームについての考察

高経大50-1・2)地域経済のための金融

修論)経済発展のための金融システムにおける効率性と健全性についての研究

高商大22)量的緩和政策の功罪

中学大022-01-04)金融機関における余剰金の配分に関する考察(共著)

高千穂大36-1・2)日本の国民資産に占める通貨性資産のシェア

◆学会報告

(国際学会)The 6th International Conference on Applied Energy(2014) 「Direct Supply Chain from Forest to House Builder: A Japanese Business Model」(臺灣科技大学:台湾、台北市)2014年6月

2012年度生活経済学会関東部会「『森と街』を直接連携させる必要性」討論者 赤塚朋子 宇都宮大学教授(自由論題 日本女子大)2012年12月

2007年度日本金融学会秋季大会「地域経済のための金融」討論者 村本孜 成城大学教授(6.自由論題 C会場 (3))

平成17年度生活経済学会関東部会「企業の資金調達手段の違いと流動性資産の保有要因及び企業行動についての影響」討論者 柴田武男 聖学院大学教授(『第22・23巻合併号 生活経済学研究』2006年3月、p.247)

生活経済学会第21回研究大会「日本における地域金融の実態と金融機関によるコーポレートガバナンスについての考察」討論者 藤野 次雄 横浜市立大学教授(『第22・23巻合併号 生活経済学研究』2006年3月、p.239)

平成15年度生活経済学会関東部会「都道府県別資産価格変動と金融増幅効果(ファイナンシャル・アクセレーター)について」討論者 森 映雄 早稲田大学教授(『第19巻 生活経済学研究』2004年3月、p.285)

生活経済学会第18回研究大会「地域別貯蓄投資バランスからみた日本国内の地域金融の現状と今後のあり方」討論者 鴨池 治 東北大学教授(『第18巻 生活経済学研究』2003年3月、p.232)

◆調査研究報告(一部)

市民出資・市民金融実務者のためのファンド設立マニュアル(環境省)三菱UFJリサーチ&コンサルティング

コミュニティ・バンクに係る政策・制度設計調査(市民がつくる政策調査会)

金融機関の破綻事例に関する調査(金融庁)日経リサーチ

■JST-RISTEX研究開発実施報告書(H21年度採択プロジェクト:研究代表 田中 優)

H21研究開発報告書

H22研究開発報告書

H23研究開発報告書

H24研究開発報告書

研究開発実施終了報告書